ビーチクラフトＴ-34Ａ研究

テーマイラスト　古谷眞之助

総目次
このページ	第１　略　　歴
	既存情報の機数のあいまいさについて　ヒコーキ雲上の結論
	第２　全機の経歴と写真	輸入機の部
		ノックダウン生産機の部
		更　ライセンス生産機の部
	番　外	フィリピン空軍のＴ-34Ａ
	第3　技術ノート　　T-34Aの背面飛行について
	第4　技術ノート　　航空自衛隊T-34Aのシリアルナンバーのつけ方の疑問
工事中	第５　技術ノート　警備隊と海上自衛隊のメンターの変遷
	第6　技術ノート　陸上自衛隊の塗装の変化について
	第7　技術ノート　航空自衛隊救難隊T-34Aの懸架物について
	第8　技術ノート　航空大学校のＢ45メンターについて
協力者	石手隆之、インプラント、大平昌美、かかし、金澤理勝、幸田恒弘、コノミ、シシオ、菅原　康、高尾　真、高田和彦、チャーリーマイク、戸田保紀、ハービー、ひうち、飛行浪人、平塚　滋、古谷眞之助、山内秀樹、山本晋介、遊佐　豊、吉田家、A-330、CTSsuga、eaglet、ELINT人、geta-o、GUNDUZAMK、KUPANBA、ＮＰＣ、RENAT、T67M、TADY BEAR、ＴＲＯＮ、YS45 　【まとめ　佐伯邦昭】
参考文献	下郷松郎「国産機プロダクションリストＣＤ」、佐藤正孝JAPANESE MILITARY AIRCRAFT SERIALS 07/08、航空情報・世界の航空機（記事・写真を借用）、1999年刊文林堂自衛隊航空機オールカタログ、2005年刊文林堂航空自衛隊50周年、年表山口県航空史ほか

第１　**警備隊　保安隊　海・空・陸自衛隊のビーチクラフトT-34Aメンターの略歴**
1952/08/01	保安庁発足、保安隊（陸）と警備隊（海）新設
1952/10/15	浜松に保安隊航空学校新設
1953/10/15	警察予備隊小月訓練隊を保安隊小月駐屯地に変更
1953	保安隊（陸）と警備隊（海）にビーチクラフトT-34Aを各１０機輸入を決定　伊藤忠扱い富士工業がメンターの製造ライセンス取得航空情報1953年8月号（注）　富士工業は、1953/07/15に富士自動車等と合併して富士重工株式会社になっています。
1953/09/10	富士重工業がメンター製造権取得航空情報1953年10月号 (注)　エンジンＯ-407-13Ａは、富士自動車（旧日立航空機）がコンチネンタル社と提携航空情報1953年11月号
1953/10/19	保安隊が富士重工にビーチクラフトT-34Aを３０機を発注内示航空情報・世界の航空機1954年2月号
1954/03/13	警備隊の輸入１、２号機　富士重工から引渡航空情報1954年4月号
1954/03/25	警備隊鹿屋航空隊開隊航空情報1954年5月号
1954/07/01	防衛庁発足　保安隊を陸上自衛隊に、警備隊を海上自衛隊に変更し、航空自衛隊を新設
1954/07/16	保安隊分の輸入１０機　富士重工から航空自衛隊へ引渡
1954/08/31	航空機の分属を決定　　原則　航空自衛隊に配属　　例外　陸上自衛隊の連絡機とヘリコプターは陸自に配属　　例外　海上自衛隊の対潜哨戒機とヘリコプター海自に配属　（注）　３自衛隊の航空機に付与するシリアルナンバー方式は、この分属決定以降に審議決定　されたものと思われます。また、浜松の保安隊航空学校は、航空自衛隊操縦学校となり、分校を小月と防府に置き、陸上自衛隊は、翌年明野へ全面移転しました。
1954	部品メーカーの決定航空情報1954年9月号直径短縮プロペラの試作　（後日、200ｍｍ短縮したプロペラを採用）
1954/09/01	小月に航空自衛隊第1教育航空隊　第1操縦学校開設
1954/10/26	富士重工のノックダウン生産１号機　製造番号KD-1 41-0311を航空自衛隊へ引渡
1954/12/25	航空自衛隊第1教育航空隊　第1操縦学校小月から防府へ移動
1955/03/01	防府に航空自衛隊第２教育航空隊編成
1955/03/14	防衛６ヵ年計画にT-34Aを150機調達の計画航空情報1955年5月号
1955	海上自衛隊機を航空自衛隊へ航空情報1955年8月号　　SNJは　1955/09/23再び鹿屋へ戻されました。　空自での訓練に適さないため。
1955/07/29	浜松の陸上自衛隊航空学校が明野へ移動
1955/10/13	国産メンター1号機完成　製造番号FM-1　51-0361 航空情報1955年12月号
1955/11/01	防府に航空自衛隊第一操縦学校分校開設　T-34A　6機配備初期の格納状況　年表山口県航空史1910～2010より
1956/04/01	陸上自衛隊小月駐屯地を航空自衛隊に移管　第1操縦学校小月分校開校
1956/04/01	第1操縦学校分校が防府から小月へ移動 1956/12現在の航空自衛隊学校編成　1969年刊航空情報写真集自衛隊の航空機より　　航空教育隊　防府　　　第1操縦学校　浜松　　　第1操縦学校分校　小月、矢の目　　　幹部学校　小平　　　通信学校　浜松　　　整備学校　浜松　　　幹部候補生学校　奈良
1957/03/31	1956年度末の航空自衛隊学校編成　2005年刊文林堂航空自衛隊50周年より　　　　第1操縦学校　小月、防府　　　第2操縦学校　松島、矢の目　　　臨時派遣隊　築城（翌年度に第3操縦学校）、美保


1959/06	小月の航空自衛隊第1操縦学校が第11飛行教育団として独立防府の航空自衛隊第1操縦学校が第12飛行教育団として独立
1964	航空自衛隊のT-34A 余剰機を各方面へ譲渡航空情報1964年6月号
1964/05	航空自衛隊のT-34A　9機を陸上自衛隊へ移管　　航空学校岩沼分校へ
1964/07/25	航空自衛隊第11飛行教育団が小月から静浜へ移動海上自衛隊小月派遣隊開隊航空自衛隊　はつかぜ雄飛乃跡碑　撮影2007/10/21　　佐伯邦昭　小月基地では、1956（昭和31）年から航空自衛隊第１操縦学校分校、後に第11飛行教育団が1964（昭和39）年まで駐屯しました。はつかぜはビーチクラフトT-34Aメンターの愛称で、同機による操縦訓練の思い出を残した石碑です。
1965/03/25	海上自衛隊小月派遣隊が小月教育航空群に昇格　鹿屋から第201航空隊が異動
1969	海上自衛隊がＴ34Ａによる教育を停止航空情報1968年11月号
1980/10	第12飛行教育団のT-34A教育が終了　富士T-3に変更

既存情報の機数のあいまいさについて　ヒコーキ雲上の結論　　　　　　　結論

航空フアン別冊　1999年刊　自衛隊航空機カタログ

37ページ航空自衛隊ビーチクラフトＴ-34Ａのリスト

　実に分かりにくい表です。確かに航空自衛隊のＴ-34Ａは、直接輸入機、ノックダウン生産機、ライセンス生産機があり、その中に海自から受けたもの、逆に海自へ移管したもの、陸自へ移管したものが混じるために、このリスト作成にも随分苦労されたものと思います。
　なお、本書では陸上自衛隊のＴ-34Ａのページを設けず、航空自衛隊欄に陸自機の写真も載せて合体しています。上表のJG--というのが空自から移管された９機です。分かりにくいですね。

120ページ　海上自衛隊ビーチクラフトＴ-34Ａのリスト

　　これも分かりにくい表です。まず、機数を足すと32機になりますが、鹿空101→7101→
6101→9006は同一機であり、そのようなダブリを差し引くと、警備隊・海上自衛隊機として飛んだ実質の機数は２１機になるはずです。それに、警備隊輸入の幻の警備隊機を含めると２３機となりますが、本誌ではそれは無視されています。また、このページの表題が「ビーチクラフトＴ-34Ａ」となっていますが、海自の制式名称である「メンター」とすべきでした。

航空情報1960年12月号　自衛隊機ノート　ビーチクラフトＴ-34Ａメンター

　国産140機生産という根拠が不明です。ヒコーキ雲上での調査では123機です。フィリピン空軍用は、そのうちの１機がインドネシア空軍に振り向けられているので、正しくは35機です。

航空情報1967年7月号別冊　現用日本の航空機

　文中「結局防衛庁機としては、輸入２０機、国産機１００機が引き渡されている」とあります。

　しかし、警備隊輸入の幻の警備隊機及び実験航空隊向けの輸入機1機を含めると
・　輸入は２３機であり、
・　国産機は
　・　ノックダウン生産、KD-1からKD-49　（KD-47は輸入機のため欠落）　までの４８機、
　・　ライセンス生産機、FM-1からFM-75までの７５機
　合計１２３機
とならなければなりません。国産機１００機というのがどこから出た数字なのか不思議です。念のため、この本が発行された1967年は、富士重工での生産終了から１０年も経っているのです。

ウイキペディア　T-34 (航空機)

　1953（昭和28）年にまず20機が米軍から貸与され、警備隊に10機、保安隊に10機が導入された後、富士によるライセンス生産によって30機が導入された。1954（昭和29）年10月から1957（昭和32）年7月まで、ノックダウン生産で49機、ライセンス生産で75機の計124機を生産し、発展発足した航空自衛隊に「はつかぜ」として採用された。

・　ライセンス生産の３０機というのが根拠不明、これを足すと、日本におけるＴ-34Ａの数は事実を大幅に超えてしまいます。　
・　ノックダウン生産が1957（昭和32）年7月までとなっていますが、最終号機KD-49の引渡しは1955年6月30日でした。

日本におけるビーチクラフトＴ-34Ａメンターの機数　編集者の一応の結論

輸入警備隊 12機２３機

保安隊 10機

航空自衛隊 1機

国産ノックダウン生産 48機１２３機

ライセンス生産 75機

　　　合　　計 145機

　（注１）　輸入時の荷扱い中に破壊した機体がありますが、この数に含めていません。

　（注２）　フィリピン向け３５機とインドネシア向け1機を含めると国産機は１５９機となります。番外参照

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